【発表のポイント】

• 宮城県内の応急仮設住宅入居者約３万世帯（平成24年度時点）を対象に５－６年間の繰り返し測定の健康調査を実施した結果、心理的苦痛を表すスコアは経年的に低下していました。
• しかしながら、同スコアは、女性?精神科疾患の既往歴のある者?東日本大震災後に運動習慣が減った者?相談者がいない者で有意に高いことが分かりました。
• 震災から６年経過した分析時点ででも、特にこうした対象者に対する、自治体および近隣の継続的な支援が必要であることが示唆されました。

【概要】

本研究では、宮城県応急仮設住宅等（プレハブ?民間賃貸借上住宅）入居者健康調査（https://www.pref.miyagi.jp/soshiki/kensui/oukyuukasetsujyutaku.html）に繰り返し回答した者を対象にして、時間?個人レベルの因子?地域レベルの因子の影響を考慮したマルチレベル分析を用いて、心理的苦痛の変化に関わる要因を明らかにしました。

震災経験は被災者の心理状態に負の影響を与えます。一方で、この心理的苦痛は経年的に軽減してくると報告されています。その変化に影響する要因として、社会参加や相談相手の有無が関わると先行研究で示されてきました。しかしながら、こうした先行研究の追跡期間は２－３年間と短期間に止まっていたという限界があります。しかも、同一対象者を対象とすることや、マルチレベル分析を行った研究は稀でした。

本研究では、宮城県の同調査に繰り返し全て回答した18歳以上の者を対象に、民間賃貸借上住宅?プレハブ住宅別に、心理的苦痛に関わる要因を検証しました。その結果、対象者の心理的苦痛は経年的に低下していたものの、女性?精神科疾患の既往歴のある者?震災後に運動習慣が減った者?相談者がいない者で有意に高いことが分かりました。これにより、震災から６年経過した分析時点でも、特にこうした対象者に対する、自治体および近隣の継続的な支援が必要であることが示唆されました。

本研究成果は2019年12月2日に国際科学誌 The British Journal of Psychiatryに掲載されました。

詳細（プレスリリース本文）

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E-mail：ksugiyama*med.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）

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東北大学大学院歯学研究科 広報室
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