【発表のポイント】

• 18歳以上の労働者人口において、都道府県単位の完全失業率と腰痛の有訴に関連があることが確認されました。
• 失業率が１％上昇するごとに、少なく見積もっても全国で77万人の腰痛有訴者が増えることが示唆されました。
• また、失業率の上昇による腰痛有訴への影響は、女性で1.02倍増大することが確認されました。
• 安定した経済政策および雇用に関する男女格差の是正が腰痛有訴の対策において重要であることが示唆されました。

【概要】

腰痛は要介護状態を発生させ健康寿命の短縮に大きく寄与している症状の一つです。失業率は労働者人口において、死亡率やうつ症状などと関連することが報告されており、政策などによって修正可能な地域単位の重要な指標です。しかしながら、これまで失業率と腰痛の有訴の関連性については明らかにされていませんでした。本研究では、国民生活基礎調査に回答した18歳以上65歳未満の労働者人口に当たる、約100万人を対象に、政府統計で公表されている都道府県単位の完全失業率が、腰痛の有訴と関連があるかどうかを検証しました。その結果、失業率は個人の腰痛有訴との有意な関連が認められ、特に女性において、男性と比べて失業率上昇による腰痛有訴への影響は1.02倍増大することがわかりました。安定した経済政策及び雇用に関する男女格差是正も腰痛対策において重要であることが示唆されました。

本研究成果は2019年10月20日に国際科学誌International Journal of Environmental 虎扑电竞 and Public Healthに掲載されました。

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